会社概要

会社名株式会社トライグループ
創業年月日1987年1月
本社所在地〒102-0072 
東京都千代田区飯田橋1-10-3
代表回線:TEL 03-5211-2211 FAX 03-5215-7080
役員一覧
代表取締役社長
物部 晃之
代表取締役副社長CFO
豊増 貴久
常務取締役
髙橋 義定
取締役
平田 新子
社外取締役
藤森 義明
社外取締役
赤池 敦史
社外取締役
杦山 幸功
代表取締役会長(共同)
高槻 大輔
取締役会長(共同)
山田 善久
事業内容家庭教師のトライ
個別教室のトライ
トライ式高等学院
My Gym
大人の家庭教師
プロスポーツ家庭教師のトライ
Try IT
AI教育サービス
オンライン教育サービス(個別指導、集団ライブ指導等)
トライ式医学部合格
医学部予備校インテグラ
トライ式合宿
トライ式プログラミング教室
自治体・行政機関との連携事業(全国200以上の自治体・行政機関・学校等への学習支援)
グループ企業株式会社 TRGネットワーク(個別指導塾トライプラス)
株式会社 家庭教師のトライ
株式会社 トライ・アットリソース(人材サービス事業)
沿革
  • 1987年 1月 創業者・平田修が『富山大学トライ』設立。家庭教師派遣事業を開始。これがのちの家庭教師のトライとなる
  • 1990年 4月 「家庭教師のトライ」ブランドとして株式会社トライグループ設立、平田修が代表取締役社長に就任
  • 1999年 2月 家庭教師派遣事業において全国47都道府県への拠点展開
  • 2000年 4月 1対1個別指導塾「個別教室のトライ」事業を開始
  • 2005年 4月 二谷友里恵が代表取締役社長に就任
    教育理念「人は、人が教える。人は、人が育てる。」を掲げ、トライグループの社是として制定する
  • 2008年 2月 米国My Gym Enterprises社から国内展開ライセンスを取得し「My Gym Japan」設立。幼児向け英語・フィットネス「My Gym」事業を開始
  • 2009年 2月 地方自治体と連携した学習支援事業を開始
  • 2010年 2月 通信制高校サポート校「トライ式高等学院」を開校
  • 2011年 3月 「トライ式医学部合格コース」「プロスポーツ家庭教師のトライ」事業を開始
  • 2012年 7月 「個別教室のトライ」教室数全国No.1を達成
  • 2013年 1月 「大人の家庭教師」事業を開始
  • 2014年 5月 特定非営利活動法人「JHP・学校をつくる会」と協同で、カンボジアに小学校を設立
  • 2014年 7月 「トライ式合宿」事業を開始
  • 2015年 7月 永久0円の映像授業サービス「Try IT(トライ イット)」を開始
  • 2017年 9月 全国の個別教室のトライで、「プログラミング教室」を開始
  • 2019年 8月 学習支援事業が全国200以上の自治体・行政機関・学校に展開
  • 2020年 2月 ソニーグループのAIの会社であるギリア株式会社と資本業務提携を行い、共同制作により「トライ式AI学習診断」を開発、2019年度「教育AI賞」を受賞
  • 2020年 4月 ZVC Japan株式会社(Zoom)と事業協力をし、「オンライン個別指導」サービスを開始
  • 2020年 4月 株式会社 旺文社と業務提携。さらに、ギリア社との共同制作により、トライグループ、旺文社、ギリア社の3社の連携によって志望大学別入試対策AI「入試問題的中AI」を開始
  • 2021年 5月 株式会社 旺文社と、英検学習サービス「トライ式英検合格コース」を開始
  • 2021年 7月 業界で初めて全350講座の「オンラインLIVE夏期講習」の無料配信を実施
  • 2021年 11月 CVCキャピタル・パートナーズと資本業務提携を結ぶ
  • 2021年 12月 無料のLIVE授業「オンラインLIVE冬期講習」を開始
従業員数社員1,532名(グループ全体、2024年1月時点)
男性の育児休業
取得率等
公表前事業年度
2022年 6月 1日 
~ 2023年 5月 31日
公表前事業年度において配偶者が出産した男性労働者数に対する、公表前事業年度において育児休業等をした男性労働者数の割合
26%
◇育休に関わる会社の取り組み
①子育てシフト勤務/短時間勤務制度
妊娠中の体への負担軽減や、子供の養育のために、通常の勤務時間から始業・終業時刻の繰り上げ、あるいは所定労働時間を短縮できる制度。妊娠中、子が3歳の誕生日を迎えるまでであれば、7通りの勤務時間から選択することが可能。
②勤務地変更制度
自身が主として担う必要がある育児や介護などを理由に、勤務地の変更を希望する場合、勤務地の変更を可能とする制度。
③配偶者出産休暇
配偶者が出産するときに休暇を取得できる制度。
④休業前、復帰前面談の実施
復帰後の勤務地、勤務時間(時短勤務等)、体制等の確認のため、休業前と復帰前に面談を実施。
中途採用比率等

中途採用比率 (2020年度~2022年度)

労働施策総合推進法に基づく中途採用比率の公表
2020年度2021年度2022年度
正規雇用労働者の
中途採用比率
69%73%71%
登録教師数登録教師33万人(2021年10月時点)